仮設の形態 生活左右　建設型　転々と仮住まい長期化

媒体名：河北新報
掲載日：2019年01月27日

東日本大震災では、７年10カ月が経過した今もプレハブ仮設住宅が解消できず、仮設間の転居を強いられた被災者もいるなどと伝えるとともに、仮設暮らしが長期化する陸前高田市の状況や、仮設入居に伴う居住地移動の実態をそれぞれ継続調査する２人に研究報告の概要と、今後の課題などを聞いた中で、法政大の宮城孝（みやしろ・たかし）教授（元東海大助教授）は、明治大や工学院大の研究者らでつくる「陸前高田地域再生支援研究プロジェクト」の代表として、陸前高田市内の仮設住宅などに暮らす被災者の調査を続けていることを、宮城教授の手記やプロフィールと合わせて紹介する記事が掲載された。